わたしは退職する前から、職業訓練に通おうと決めていました。
退職後、申し込みさえすれば簡単に通えるものだと思っていたのですが、実際には通うまでに2ヶ月以上かかってしまいました。人によってはそれ以上、日にちがかかる可能性もあります。
今回は、退職から職業訓練が始まるまでの手続きの流れについて説明します。
早期就職を希望していることが前提
職業訓練は、新たな知識・技能・技術を身につけることで早期就職(訓練修了から3ヶ月以内)を希望している方を対象としてます。
例えば、結婚や出産、介護、病気の療養などを理由に、3ヶ月以内には仕事をするつもりのない方は対象となりません。
スタートは求職申込
失業給付をもらうにも職業訓練を受けるにも、すべてハローワークでの求職申込からスタートします。
求職申込とは?
求職申込とは、仕事探しの申し込みのことです。求職活動に必要な情報をハローワークに登録する手続きのことをいいます。
具体的には、求職申込書に自分の希望する職種や収入などを書いて提出します。
退職したら離職票を持ってハローワークへ
退職すると、会社から離職票などの必要書類が送られてきます。まずはこれらの書類を持ってハローワークに行きましょう。
ハローワークでは、失業給付の受給資格の確認と合わせて求職申込をすることになります。
初めてだと分からないこともありますが、職員の指示にしたがって手続きを進めれば大丈夫です。
職業訓練を受けたいと伝える
ハローワークでは、今後の求職活動の進め方を確認するアンケートがあります。
そこで「職業訓練を受講したい」という項目にチェックを入れると、職業訓練の担当職員に案内されました。
職業訓練の担当職員と相談

職業訓練の担当職員とは、以下の3つの内容を話しました。
相談内容① 手当についての説明
訓練中は失業手当に加えて、交通費や昼食代の支給もあります。
訓練中の生活を支える大事なものですから、疑問点はここで解決しておきましょう。
相談内容② 訓練コースの選定
どのような職種に就きたいか、どのような勉強をしたいのかを聞かれました。
すると、担当職員がその時点で募集している訓練から適したコースを3つ提案してくれました。
相談内容③ 説明会への参加のすすめ
提案された訓練コースの中から、第1候補の学校の説明会に参加するようすすめられました。
訓練内容は募集案内にだいたい書いてありますし、わざわざ訓練校に出向くのも面倒ですよね。
勧められたので仕方なく行くことにしましたが、説明会に参加するだけのメリットはあったと思います。これから職業訓練を受講する方は、ぜひ説明会の参加を検討してみてください。
ハードルは高くない
職業訓練を受講するには、公共職業安定所長に訓練の必要性が認められることが条件です。これは訓練の募集要項に明記されていることです。
一見、ちょっとハードルが高そうですよね。
しかし実際は、ハローワークの職員に、就職するために職業訓練を受けたいと伝えるだけでクリアできました。
面接があるわけではないですし、ハローワークの所長に会うこともありませんので、安心してください。
願書をハローワーク経由で提出
申し込みの窓口もハローワークです。
受講したい訓練が決まったら、ハローワークで手続きをしましょう。
職員に申し込みたい旨を伝えると入校願書がもらえるので、必要事項を記入し提出します。
選考と合否発表
申し込みの締め切り日からおよそ10日後に、訓練校で筆記試験・面接の適性検査がありました。
さらにわたしの応募した訓練は定員に対して希望者が多かったので、抽選のくじ引きもしました。
選考から1週間くらいで、合否通知が郵送で届きます。
申込から最短で1ヶ月
訓練の申し込みからスタートまでには、最短でも1ヶ月かかります。しかし、これはタイミングがかなり良いケースであって、その時期に希望する訓練の募集がなければそれ以上かかります。
わたしが求職申込をしたときは、ちょうど訓練の募集が始まったばかりだったので、約1ヶ月半で済みました。
退職から離職票などの書類が届くまでには約10日かかったので、退職から訓練スタートまでにかかった期間は2ヶ月以上です。
しかしこれでも短い方だといえます。
希望する訓練の開校時期と退職のタイミングによっては、訓練スタートまでに3ヶ月、4ヶ月かかっていた可能性もありました。
まとめ
職業訓練に関する相談や申し込みなどは、すべてハローワークです。
職員はいろいろ提案はしてくれますが、何かを押し付けてくることはありません。何でも質問しやすい雰囲気なので、迷っている方は相談だけでもされると良いでしょう。
しかし注意したいのが、実際に訓練に通うまでに意外に時間がかかるということです。
手当が目あてで訓練を申し込む方もいますが、期待できるほどすぐにもらえるわけでもありません。
また、訓練に通っているとそれだけ無職の期間も長くなるデメリットもあります。
目先の利益だけで考えずに、自分にとって訓練が本当に必要かどうか見極めてくださいね。
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